新型コロナウイルスの感染拡大は都市型量販の弱点を浮き彫りにした。ビックカメラの3月の売り上げは前年同月比75.8％、4月は同62.1%と大失速。都心部への外出自粛やビジネスパーソンの需要の落ち込み、インバウンド需要の激減が大きく響いた。

その象徴的な店舗が2月にオープンした「ビックカメラ 日本橋三越」(売り場面積約1,200㎡)だ。老舗百貨店の客層に合わせ品揃えはプレミアム機種に絞り、富裕層とインバウンドを主力ターゲットに設定したが、コロナショックで目論見は脆くも崩れた。

都市型店舗の不振を尻目に、善戦しているのが家電量販の郊外型店舗だ。ケーズホールディングスの3月売り上げは前年同月比93.3%、4月は98.5%と上向いている。コジマも3月は同89.0%、4月は104.5%と前年実績を超えている。

コスモスが業界水準を大幅に上回る

両社とも地方や郊外型店舗が圧倒的に多く、外出自粛による巣ごもりやテレワーク需要を取り込んだ。

コジマではSCに入居している最大14店舗が休業し、主要店舗のほとんどで営業時間を短縮したのにもかかわらず4月は売り上げを伸ばした。この時期、主要量販で売り上げを伸ばしたのはコジマのみだ。

一方、地域店も健闘している。コロナショック以降の3月、4月のコスモス・ベリーズの卸売実績(電気店ルート)は、それぞれ前年同月比3.2%増、10.5%増と業界水準を大幅に上回った

3月、4月といえばメーカーの商品供給が滞った時期。ヤマダ電機のバイイングパワーによる仕入れのアドバンテージが大きかったようだ。